投資に最低必要な知識を備えて騙されない投資をするには
ビットコインは日本市場に入ってからは値動きも大きく投資の妙味も非常に大きいです。
2016年からは準通貨として認められたことも伴って使用可能な店舗やサービスが拡充しているところでもあります。
その中でも投資対象としてのビットコインの魅力は大きく、2017年では大きく値上がりをしています。
世界中から資金の流入が期待できる反面、これまでには無かったブロックサイズ問題や、ハードフォーク問題など、ビットコインを取り巻く環境は様々に変化しています。
中でもブロックサイズ問題は世界中で利用可能という仕組みがある以上、すぐにでも対処する必要性が出てきます。
現行ではそれほど大きな問題となうほどの高速取引を市場が求めていないこともあり、対応可能ですが、世界中で高速取引が必要となると、現在のブロックチェーンのみでは速度不足に陥る可能性もあります。
そういった問題がある中で初心者でも理解することができれば、積極的にマイニング作業にも参加できるようになる可能性があります。
ビットコインは同時に同じものが併存できないような仕組みがある
ビットコインにはブロックチェーン問題の他に、それを解決する方法としてブロックをフォークさせるハードフォーク問題というものがあります。
このハードフォークという解決法が非常に問題で、ビットコインアンリミテッドという組織が提唱しているものです。
ハードフォークとはビットコインを分裂させて小さなブロックとして管理しようという考え方で、そうなるとビットコインの全世界性などがなくなり、根幹的に問題となる可能性があります。そのためブロックを外す行動はできないように制限されています。
ビットコインは同じものは２つ併存できないこととその理由は
ビットコインはブロックチェーンという技術で取引情報を記録しています。
実はこのブロックというものが取引が進むごとに不特定多数のPCに対して記憶をさせることになりますが、取引回数が増えることにより各PCに与える影響が非常に大きくなっていきます。
そのためそれを分割させることが提案されるのですが、分割された場合はそれぞれが独立した同一のビットコインという非常に難解な状況になります。
分割される前のビットコインは膨大な情報で記録されていますが、その記録を枝分かれさせることにより1つ当たりの情報を半減させることができます。しかし分割される前は同一のビットコインであり、その所有者が二重に存在することになるため、システム自体が崩壊する可能性があります。
このためビットコインは2種類同時に存在できません。技術的には不可能ではありませんが、セキュリティや連続性の問題からも非常に超えないといけないハードルが多くなることが採用されていない原因です。
ビットコインは取引情報にだれでもアクセスできる機能があるので、不正や改ざんの痕跡も残りセキュリティが高まる
前述のようにビットコインにはブロックチェーン問題があり、情報を細分化しても分裂させるには大きなハードルがあることを解説しました。
そもそも問題となっているのはブロックチェーンという技術であり、それを用いて多数のPCで合意形成を行い、それを連続的に行うことでチェーンのように連続した演算で取引に整合性を持たせ続ける作業を行います。
これを発掘作業（マイニング）といいますが、取引参加者が増えないとPC1台当たりの負担が増えることにもなります。
こうしたリスクを抱えながらも投資資金が流入することで時価総額も1兆円を超える市場となっている状況です。ではこのブロックチェーンがあることによってどのように不正を監視するのでしょうか。その点を解説します。
ブロックチェーンのおかげでビットコインは不正操作や改ざんができない仕組みである。
前述の様にブロックチェーン技術があれば、世界中のマイニングに参加しているPCをオンラインやオフライン状況で分けてブロックを管理することができます。
このブロックとは、これまでのビットコインあたりに設けられており、そのビットコインがこれまでどういった取引をされてきたかを記しています。そして新しく取引をされたら、その記録に対して上書きがされます。
これまでとはさらに違ったブロックとして記録されることにより、前ブロックとの比較で整合性が取れているかについて合意形成（マイニング）が行われます。
この作業が終わると新しくできたブロックが世界中の不特定多数のPCに記録されることになります。
この作業を繰り返すことで、不正や改ざんを防ぐことができます。
仮に不正を働くとしても、全世界に散らばったブロックを同時に書き換える必要があり、のちに解説しますがP2Pネットワークを行うブレーンの部分を理解しないことには攻撃の仕掛けようもないといった状況に陥ります。したがって不正を働くには相当な技術が必要となります。
世界中のコンピュータに対して自律分散ネットワーク技術を持つことで、コピーや改ざんなどを防ぎ、相互にチェックして安全性を確保している
これまで解説したように、ビットコインでは分散した記帳能力を持つブロックチェーン技術がありますが、その時に振り分けるPCを判断するP2Pネットワーク技術があります。ビットコインの良いとされる点は、こういったそれぞれのセキュリティに対して、個別の技術を使用していることです。
コンセンサスの部分や意思決定、マイニングの部分が独立しているからこそ大きな取引でも整合性を失わずに取引を続けることができているためにはP2P技術が必要になります。ここではP2P技術がどのようなものか解説しつつ、その後の活用手段にも触れます。
P2Pネットワークとは一体どのようなもので何に使われるのか
P2P技術はPeer to Peerの略で、不特定多数の中からマイニングの対象となるものを適当数選び出し、ネットワークのギルドのような組織を疑似的に作り上げるアーキテクト技術です。
P2P技術を利用することでビットコインの他にもレンディング、いわゆる顧客同士の資金の貸し借りや、ネットワークごとに求めている要素を満たす顧客を探すサービス展開をしています。そのためクラウドファンディングのような、サーバーとクライアントがつながるサーバーユーザー型ではなく、顧客同士がつながるバイユーザー型のネットワークアーキテクト生成技術ということになります。
サーバーを通さずPC同士がつながるということもあり、不正が入りにくくなっている技術でもあります。ではこの技術は一般人にとってどう活用できるのでしょうか。
P2Pネットワークで分散投資を行うには
P2P技術を利用することにより、債券市場などは特に恩恵をあずかることができます。
P2Pとはもともとある要求に最適な部分を抽出する技術でもあるため、債券市場での分散投資では特に効果を発揮します。不特定多数の場所から情報を仕入れることで最適なポートフォリオに近い形をとることができます。マンパワーには限界があるため、P2P技術を利用すると非常に投資が楽になる場合もあります。
銀行のシステムのような集中管理には落とし穴となるヒューマンパワーがある
ビットコインは現在取引所での取引ができます。
これは窓口をある程度絞ることでハードフォークが起こらないようにしている側面もありますが、取引所で管理をしてしますと、そこには思いもよらない落とし穴があります。ビットコインは一般的にP2P技術を利用するブロックチェーン構造のため、誰でもマイニング作業に参加ができるオープン型構造になっています。
そのため外部からに侵入は非常に簡単ですが、不正を働くにはハードルが高いです。しかしオープン型のため常に外来の脅威にさらされる状態が続きます。ここではこうしたオープン型と銀行のようなクローズ型の違いを取り上げながらネットワーク管理の利点を解説します。
銀行のクローズドなシステムだと外部の人間がアクセスすることは極めて困難だがヒューマンエラーのリスクが突然高まる
ビットコインはネットワーク技術の発達によって、人の手によらない管理を実現してきました。
そのため不正を働くことはできず、安全性が高い投資対象として人気を博しています。しかし取引所の管理などにより、徐々にではありますが人の手が加えられることが増えてきました。その結果取引所が銀行組織のようなクローズ型の運営をしていたこともあり、非常の閉鎖的な状況が生まれていました。
その結果通常ではありえなかったヒューマンエラーが起こる可能性が高くなり、そこに不正の芽があります。
人が管理するほどに外部からのリスクを低減できますが、人という感情で動くものが介在することにより、市場の健全性が失われる可能性があります。したがって直接的に関係がない人物が運営する取引所自体がリスクともなりえます。人が管理するということはこうしたリスクの管理も必要になります。
ビットコインは不正が難しいが、ヒューマンエラーに危険が潜む
ビットコインはこれまで解説したように、ブロックチェーン技術やP2P技術によってその健全性が保たれてきましたが、取引所が増えることによりヒトリスクが増大してきています。したがってこれからビットコイン投資を始めようとする投資家は人のリスクを優先して考えるべきかもしれません。
またビットコインがアンリミテッドが提唱するようにハードフォークする可能性もありますが、しっかりと仕組みを理解したうえで取引をしないと、うまい話に騙される可能性があります。個人投資家として魅力的な投資の可能性もありますが、騙されてそんな取引をしないように注意しましょう。
